退職すると、定期積立は中止することになるので、投資方針書は改定する必要があるかなと思います。
全資産(約1.2億)をどう配分するか考えてみました。
生活防衛資金
5年分の生活費を生活防衛資金とします。
リーマン級の大暴落がおこったとき、この生活防衛資金をとりくずして、株価が復活するのを待ちます。5年は必要でしょう。
日本債券
現在2,200万円の長期債を持っていますので、それはそのまま保持します。
インデックスファンドは今後の利上げで値下がりするので買いません。
個人年金
残高が200万円ぐらいで毎月1万7千円積み立てています。
利回りは1.6%。これはこのまま継続します。日本債券クラスと分類します。
日本株
MAXISトピックス投信1348をカブドットコム証券で保有します。
金額は1千500万円
先進国株
低コストインデックスファンドをSBI証券、楽天証券、マネックス証券で保有します。マネックスはiDeCoです。
金額は5千700万円
外国債券
現在持っている外債は満期までもち、買い増しはせず、自然に0になるのを待ちます。豪ドル債とか持ってますが、やはりリターンの割には為替リスクが大きいと感じていて、流動性も悪く、外債持つぐらいなら、この調整局面で株を買おうかなあと思っています。
買い付け余力
800万ぐらい残ると思うのですが、これは調整・暴落局面での買い付け余力とします。
目標ポートフォリオ
というわけで目標ポートフォリオは
1.2億のうち
・60%を株式で運用します。
・日本債券を20%
・現預金20%
こんな感じです。
日本債券の利回りを2%
株式の利回りを5%
とすると、ポートフォリオのリターンは3.4%
年収408万円になります。
これで元本を減らさずに、生活費を運用益のみで賄うことができそうです。
これまで株式50%で運用してきましたが、ちょうど調整局面なので、外債を売って株を買い、株式60%の運用にしようかと思います。
運用方針
引退したあとなので、定期積立はもうできません。
フラットなバリューパスを持つバリュー平均法を採用します。
具体的には、株式が常に7,200万円になるように、運用します。
したがって、調整・暴落時は株式の%は高くなり、高騰時には%は低くなるという仕組みです。
退職金や相続財産などまとまったお金が入ったら、調整・暴落時を狙って株式を買い増しします。
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